プラザクリエイト Research Memo(9):ROEは9.2%、利益率向上による一段の改善が課題

公開日: : 注目トピックス 日本株

■財務分析と業績動向

(1)財務分析

プラザクリエイト<7502>の2014年3月期末の自己資本利益率(ROE)は9.2%だった。9.2%という値自体は日本企業の中では平均的な値とも言えるが、一段の改善が望まれる水準である。

注意を要するのは、2013年3月期末の株主資本が2012年3月期の大幅な当期損失でへこんだために2014年3月期のROEが上方に誇張されているということだ。2015年3月期のROEは仮に現在の会社予想どおりの着地となるならば、前期末から低下する可能性がある。弊社では7.9%になると試算している。しかしこれは、この章の冒頭で述べたように、2014年3月期のROEがゆがめられたものであり、2015年3月期予想の値の方が同社の実態の値に近いと考えるべきであろう。以下では2015年3月期予想値をもとに分析を進める。

ROEはROA(総資産経常利益率)と財務レバレッジから成るが、同社のROE(7.9%)に占めるROAの構成比は約58%だ。ROAの構成比が高いほうがROEの質が高いと考えられるが財務レバレッジの活用も重要な視点であり、60%前後という構成比は合格点ということは可能だ。しかし、ROAを絶対評価したとき、4.6%という値はやや低いと評価せざるを得ない。

ROAをマージン(売上高経常利益率)とターンオーバー(総資産回転率)に分解すると総資産回転率は1.74回/年と高いのに対して、売上高経常利益率が2.5%と低いためROAが4.6%にとどまっていると言える。総資産回転率は、今後店舗リニューアルなどの設備投資が予定されていることもあって、総資産の圧縮という形での改善は難しいであろう。売上高を伸ばすことが唯一の方策であるが、写真プリント市場の縮小というマイナス要因を、リニューアル効果や「なんでもダビング」サービスやビスタプリントなどの新型サービスでどこまで吸収して売上を伸ばせるかがカギとなってくる。

過去の同社の経営指標の推移を見ると、販管費はしっかりとコントロールされており、管理能力という点での不安は小さいと言える。やはり気になるのは売上高総利益率の長期下落トレンドだ。新サービスは潜在的なマージンが写真プリントに比べて高いと期待されるため、そうした新製品主導での増収が軌道に乗ってくると、コスト管理がきちんとしている同社の経営指標は一気に様変わりする可能性があると考えられる。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 浅川 裕之)

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